製造現場の最新セキュリティ対策

 工場システムのDX化で新たな付加価値を生み出す取組みが進む中、サイバー攻撃は年々脅威を増しております。情報セキュリティ10大脅威で1位となっているランサムウェアからの対策はもちろんのこと、それ以外においても被害にあえば会社として大きな損失につながりかねません。

 一方で、工場システムをDX化するには、IoTやICT技術の活用が不可欠であり、導入するIoT機器や情報端末のセキュリティ上のリスクをどう担保していくか、また、工場設備として必要な信頼性・耐久性をどう確保するかが課題です。

 今回はIPA独立行政法人 情報処理推進機構が毎年発表している、組織向け情報セキュリティ10大脅威をもとに、工場システム向け産業用PCでのセキュリティ対策と、セキュリティ運用について事例も交えて解説いたします。

こんな方におすすめです!

  • セキュリティ脅威の動向を把握しておきたい方
  • 工場システムの情報端末のセキュリティ対策に不安をお持ちの方
  • 工場システムの制御機器にセキュア機能搭載の汎用PCをご検討の方

ウェビナ開催概要

開催概要

ウェビナ名 製造現場の最新セキュリティ対策
日程 2024年4月18日(木) 10:00~11:30
開催形式 ウェビナ
主催 株式会社リョーサン
共催 株式会社コンテック
株式会社セキュアイノベーション
参加費 無料
締め切り 2024年4月17日(水) 17:00

アジェンダ

セッション1 情報セキュリティ10大脅威2024から見る工場システムのセキュリティリスクについて
  1. セキュアイノベーションのご紹介
  2. 情報セキュリティ10大脅威2024について
  3. 製造業におけるサイバーセキュリティ(OAセキュリティとOTセキュリティの違いと共通項)
  4. 製造業におきた変化に伴うセキュリティリスク
  5. 改めて考える情報セキュリティ10大脅威2024への対策
登壇者 株式会社セキュアイノベーション
セキュリティ事業部 副部長
金城 夏樹 氏
セッション2 工場システムのコンピュータに求められるセキュリティ対策と信頼性
  1. コンテックのご紹介、産業用コンピュータとは
  2. 工場システムにおける課題
  3. 信頼性を高める「オリジナル機能」
  4. 製造業におけるランサムウェア被害の実態
  5. 経済産業省によるセキュリティガイドライン
  6. 産業用コンピュータのセキュリティ機能
  7. 新製品、今後の製品展開
登壇者 株式会社コンテック
営業本部 マーケティング部 マーケティンググループ グループ長
金田 健一 氏
セッション3 「サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃」へのセキュリティ対策
  1. 情報セキュリティ10大脅威2位「サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃」について
  2. 事例
  3. 事例から読み取れる問題、課題
  4. MSS(Managed Security Service)について
  5. SOC(Security Operation Center)とMSS(Managed Security Service)
登壇者 株式会社セキュアイノベーション
事業戦略部 マネージャー
亀谷 崇 氏

 ウェビナ終了後、アンケートにご回答いただいた方に、説明資料一式を配布させていただきます。

【注意事項】
  • 開催当日は弊社オフィスにご入場いただけません。ご自身のPCからご受講ください。
  • ウェビナの内容については予告なく変更する場合があります。
  • 本ウェビナは Zoom を使用します。

登壇者について

セッション1

株式会社セキュアイノベーション
セキュリティ事業部 副部長
金城 夏樹 氏

 

セッション2

株式会社コンテック
営業本部 マーケティング部 マーケティンググループ グループ長
金田 健一 氏

 

略歴

1992年入社、応用技術部門に配属。8年間の技術サポート業務、12年間のプロモーション業務を経て、現職のプロダクトマーケティングマネージャーに赴任。

セッション3

株式会社セキュアイノベーション
事業戦略部 マネージャー
亀谷 崇 氏

 

本ウェビナについての問い合わせ先

株式会社リョーサン ウェビナ事務局

ryosan_webinar_info@rsn.ryosan.co.jp

主催者情報

株式会社リョーサン
〒101-0031 東京都千代田区東神田二丁目3番5号
https://www.ryosan.co.jp

 弊社はエレクトロニクス商社業界を牽引する売上を誇る、業界のリーディングカンパニーです。
 創業以来、徹底して顧客志向のビジネスを追求しつづけ、エレクトロニクスのシステムコーディネーターとしての役割を果たしています。東京に本社を置き、国内各地をはじめ、アジア、アセアン、北米、欧州に販売拠点を構えるグローバルなエレクトロニクス企業となります。